短期離職とは？期間の定義と転職に不利にならないための3つの方法

「短期離職ってどのくらいの期間のことを言うの？」「短期離職をしたとき転職活動にどんな影響があるの？」短期離職に関する不安は多くの方が抱くものです。しかし、短期離職は必ずしも転職活動にマイナスな影響を与えるわけではありません。

本記事では、短期離職の期間や転職活動への影響について解説し、不利にならないためのポイントをお伝えします。

短期離職はどのくらいで辞めたら該当するのか

まずは短期離職は、どのくらいの期間で辞めることをいうのかを解説します。

短期離職とは「入社後3年以内の離職」を指すことが多い

短期離職とは、「入社後3年以内の離職」を指すことが一般的といえます。しかし、短期離職の定義は明確ではなく、企業や採用担当者の主観によるところも大きいのが実情です。

「入社した会社は最低でも3年は続けないとスキルにならない」や「石の上にも三年」という考え方は昔からいわれているので、一度は聞いたことがある人も多いでしょう。

これにも根拠や定義はありませんが、広く普及している考え方であることから短期離職は「入社後3年位内の離職」と考えておいていいでしょう。

短期離職をしたほうがいいケースとは？

短期離職と捉えられる期間での離職が、転職に不利に働く可能性があるのは無視できません。仮に不利になったとしても、短期離職をしたほうがいいケースも存在します。ここでは、短期離職を選択したほうがベターなケースを紹介します。

ブラック企業に入社してしまったケース

ブラック企業に入社してしまった場合、短期離職となっても仕方ないといえます。「ブラック企業」の明確な定義はありませんが、以下の厚生労働省の情報を元に、一般的に以下の特徴に該当する企業はブラック企業と考えていいでしょう。

① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す

② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い

③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う

このようなブラック企業に入社した場合は、心身の健康を害する危険性があります。短期離職だったとしても、気づいた時点で離職するほうが賢明といえるでしょう。

ハラスメントが横行しているケース

ブラック企業の条件でもありますが、ハラスメントが横行している企業に入社した場合も短期離職しても致し方ないケースです。ハラスメントの種類はパワハラやセクハラだけでなく、多岐にわたります。

女性労働者が妊娠や出産したことなどに関する言動により、就業環境が害される「マタニティ・ハラスメント」や、飲み会の場で無理やり飲酒させる等の「アルコール・ハラスメント」などです。このようなハラスメントのある企業に入社した場合は、心身の健康を害する前に、短期離職したほうがベターといえるでしょう。

業績が著しく悪化しているケース

短期離職しても仕方がないケースとして、業績が著しく悪化している企業に入社してしまった場合があります。業績が悪化している企業は、いずれ倒産するリスクもありますし、給与が未払いになる危険性もあります。

また社内に過度な緊張感があり、パワハラなどにも繋がりやすい可能性も。このように業績が著しく悪化している企業に入社した場合は、短期離職をしても仕方ないといえるでしょう。

参照
“確かめよう労働条件”．厚生労働省．
https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/qa/roudousya/zenpan/q4.html,（参照 2024-02-29）
“明るい職場応援団”．厚生労働省．
https://www.no-harassment.mhlw.go.jp/foundation/pawahara-six-types/,（参照 2024-02-29）

短期離職をしたときの転職活動での影響

短期離職をした場合、その後の転職活動ではどのような影響があるのでしょうか。

書類選考で不利になる可能性がある

短期離職をした場合は、書類選考で不利になる可能性があります。面接まで進むことができれば、短期離職の理由を口頭でフォローすることができますが、選考書類の場合は、書き方に工夫しないと、不利になることがあるため注意しましょう。

面接で必ずと言っていいほど聞かれる

短期離職をした場合、その理由を面接で必ず聞かれると思っておいたほうがいいでしょう。「なぜ短期離職するに至ったのか」は、応募先企業の面接担当者としては、非常に気になるところです。なぜなら、「自社でも短期離職にならないか」という懸念を持つからです。

入社手続きや、研修など、せっかく時間と経費を使って入社してもらった人材に、戦力になる前に短期で離職されると、企業側としてはマイナスです。そのため、転職面接で聞かれたときに、ポイントを押さえた回答をしないと短期離職は不利になる可能性があります。

短期離職を不利にしないための3つの方法

短期離職を不利にしないための方法を3つ紹介します。

短期離職しても仕方がない事実を集める

「短期離職しても仕方がない」という事実を集めることが重要です。前述したように「ブラック企業である」「ハラスメントが横行している」「業績不振が顕著である」という事実を集めて、面接や書類で「採用担当者が納得できる」ように伝える必要があるからです。

採用担当者が納得できるように説明するには「ブラック企業だったから」という理由だけでは足りません。具体的にどのようなことがあってブラック企業と判断したのかを、事実ベースで集めておくようにしましょう。

短期離職を期に自分のキャリアを見つめ直す

たとえブラック企業等だったことが理由で短期離職に至ったとしても、そうなってしまった責任は100%会社にあるとはいえません。その会社を選んだ自分にも責任があるからです。

事前にブラック企業化を見抜くのは難しいケースもありますが、短期離職を期に「自分の会社選ぶのプロセス」や「キャリアの軸」を見つめ直すことによって他責にして終わりではなく、次に繋がる経験に変えることができます。そのプロセスが次の転職活動でも活きてくるでしょう。

短期離職の伝え方をキャリアのプロと一緒に考える

短期離職の伝え方は、キャリアコンサルタントなどのキャリアのプロと一緒に考えるほうが賢明です。短期離職は書類選考や面接の際に、しっかりとポイントを押さえないと不利になる可能性があるからです。

たとえば、前述のように「100%会社が悪い」というスタンスでは「他責志向の人材」として採用担当者に良くない印象を与えがちです。また選考書類の書き方も工夫をしないと、そもそも面接にまで至ることができない可能性も高まります。

そのため、転職に不利にならないためには短期離職の伝え方を転職やキャリアのプロと一緒に考えたほうが賢明です。

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