産後に働きやすい仕事スタイル6選!出産前に準備すべきことも解説

生まれた我が子との時間も大切ではあるものの、産後すぐに働きたいと思っている女性もいるのではないでしょうか。

産後すぐに仕事復帰は可能ですが、会社員の場合は法律上、最短復帰時期が決まっています。

また、産後は育児の疲労から心身の不調をきたしやすいため、復帰の時期はパートナーや上司と話し合うのが大切です

本記事では産後すぐに働きたい方向けに、仕事に復帰する際の準備や最適な働き方を解説します。産後すぐに働くための準備やワークスタイルもわかるので、ぜひ参考にしてください。

目次

「産後すぐに働きやすい仕事」はある

産後すぐにでも、働きやすい仕事はあります。

基本的には本人の希望があれば「産後すぐに働きたい」は実現できます。

しかし一方で、会社員など組織に属している場合、最短時期は出産から6週間後です。母体保護の観点上、産前産後休業(以下・産休)が労働基準法で定められています。

産休において、本人の申し出に関係なく産後6週間は就業禁止です。しかし、出産から6週間経過後は本人が就業を申し出、かつ医師が労働に支障ないと認めた場合に復帰できます。

なお、個人事業主やフリーランスは組織に属していないため、6週間が経過しなくとも労働可能です。

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働きやすい仕事でも産後の仕事復帰が「しんどい」と感じるとき

遅くても産後6週間経過すると就業可能ですが、小さい子どもを抱えながらの仕事復帰がしんどいと感じる女性はたくさんいます。

産後の仕事復帰がしんどいと感じるときは、以下の通りです。

  • 子どもの体調不良
  • 夜泣きによる寝不足
  • 母乳育児による胸の張り
  • 労働時間の短さ

子どもが小さいうちは寝不足や頻回授乳のストレス、疲労により、心身の不調をきたす可能性があります。産後は疲れやすいため、できる限り母体を休ませることを優先にしましょう。

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産後に働きやすいよう事前に準備すべき4つのこと

産後すぐに働けるよう、出産前に準備すべきポイントを3つ紹介します。仕事と育児の両立ができるよう、しっかり準備するようにしましょう。

1.パートナーとライフプランを立てる

産後すぐに働きたいと考えている場合、まずはパートナーとライフプランを立てましょう。家事や育児に協力してもらわなければ、ストレスや疲労により体調を崩してしまう可能性があるためです。

なぜ早く仕事に復帰したいのか、どのような生活を送りたいのかをじっくり話し合います。仕事復帰後の役割分担を事前に決めておくと、片方に家事や育児の負担がかからなくなります。

また、パートナーが育児休業(以下・育休)を取得可能であれば、日中子どもの面倒を見てくれるため、産後すぐでも働きやすくなるでしょう。

2.子どもの預け先を確保しておく

産後すぐに働く場合、預け先を確保しなければならないため、親族に預けない方は妊娠中から保活をする必要があります。労働基準法上、産前産後休暇が義務付けられている理由から、多くの保育園では生後2ヶ月(生後57日)から入園可能です。

なお、最短となる出産6週間以内に仕事復帰する場合は、2週間ほど預け先を保育園以外の場所で確保しなければならない点についても押さえておきましょう。

保育園に預ける場合は、出産前に0歳クラスの空き状況を自治体に問い合わせておくのがポイントです。

3.産後の働き方について上司と話し合う

会社員として企業に復帰する場合、産休前に上司と産後の働き方を話し合いましょう。
企業によって産後に利用できる制度や福利厚生が異なるため、確認しておくのが大切です。

時短勤務やリモートワーク、フレックスタイム制などを利用できる場合は、ライフプランにあわせて申請しておきます。

また、産後すぐに仕事復帰したい意思を伝えておくと、産休明けの配属先を顧慮してくれる場合もあります。

出産後は産前と同じような働き方が難しくなるため、どのようなキャリアを築きたいのか上司にあらかじめ伝えておくのがポイントです。

4.産後に受けられる支援を事前リサーチしておく

産後に仕事復帰するときのために、受けられる支援を事前リサーチしておくことが重要です。

なぜなら、その支援を受けることを前提に、働きやすい仕事やそうでない仕事の判断が変わるかもしれないからです。

産後に受けられる支援は、公的なものや民間のもの、また自分の身内からの支援も含みます。例えば、民間の支援では、子どもが病気の時に保育園に預かってもらえないときに利用できる病児保育や、ベビーシッターのサービスがあります。


公的な支援では、ベビーシッターを利用した料金の一部を補助してくれる自治体もあります。また、外せないのが身内の支援です。両親や兄弟など、子どもの急な体調不良などで出勤ができない場合でも、頼れる親族や身内がいるのであれば、事前に相談しておくと良いでしょう。

このように、産後に受けられる支援を様々な角度からリサーチし、事前に相談しておくことで、産後に働きやすい仕事環境を作ることができるでしょう。

産後すぐに働きやすい仕事6選

産後に働きやすい仕事のスタイルを6つ紹介します。どのような働き方が産後の自分にあっているのか知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

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産後に働きやすい仕事①在宅ワークをする

在宅ワークは企業に出社せず、自宅で仕事をするワークスタイルのため、産後に働きやすい仕事と言えます。在宅ワークでは、自宅または企業のパソコンを使って、インターネット上でやり取りをするのが一般的です。子どもの急な体調不良のときでも、オフィスに出社せずに働けるため、子育て中にピッタリな働き方となります。

なお、在宅ワークがしやすい職種の例は以下の通りです。

  • Webデザイナー
  • Webライター
  • Webエンジニア
  • ハンドメイド
  • カスタマーサポート など

自宅で子どもをみながら働けるため、在宅ワークは産後すぐに働きたい方におすすめです。

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産後に働きやすい仕事②フレックスタイム制を利用する

フレックスタイム制とは、あらかじめ定めた総労働時間の範囲内で、始業・終業時刻、労働時刻を労働者自らが決められる制度です。子どもの送迎時間に追われる心配や、急な発熱にも対応できるので産後に働きやすい仕事と言えるでしょう。

国土交通省の調査によると、テレワーク以外の働き方としてフレックスタイム制の利用割合がもっとも高いことがわかりました。

フレックスタイム制はプライベートにあわせて勤務時間を決められるため、ライフワークバランスが整いやすく、産後すぐでも働きやすい制度です。

産後に働きやすい仕事③事業所内に保育施設がある企業に転職する

産後に働きやすい仕事環境の1つに、事業所内に保育施設があることが挙げられます。

事業所内に保育施設のある職場では、子どもが近くにいるため安心して働けます。急な体調不良にもすぐに駆けつけられるだけでなく、就業中に母乳を飲ませることも可能です。

例えば、化粧品で有名な株式会社資生堂は、育児が就業継続やキャリアを防ぐことなく働ける体制を構築できるよう事業所保育所を設けています。

生後57日~小学6年生までの預かりをしているだけでなく、小学生の長期休暇に対応したキッズプログラムなど、幅広いプログラムで社員をサポートしている事例です。

事業所内保育施設のように、産後すぐに働ける体制が整った企業への転職も手段の一つです。

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産後に働きやすい仕事④有給休暇の時間単位取得など福利厚生が充実している

産後に働きやすい仕事に、有給休暇の時間帯取得や、子どもの看護休暇制度などの福利厚生が充実していることがあります。このような制度を利用することにより、想定できない育児トラブルにも対処しながら仕事ができるからです。

例えば、育児・介護休業法では、子どもが3歳に満たない子を養育する労働者は、申出により短時間勤務をすることができますが、会社によってはそれを延長できる制度があります。


他にも、学校行事や子どもの誕生日などに休める特別休暇制度を設けている会社もあるでしょう。

このように、育児をするうえで利用できる福利厚生や制度が充実している仕事は、産後働きやすい仕事といえるでしょう。

産後に働きやすい仕事⑤育児中の従業員への理解がある社風

育児中の従業員に理解がある社風の会社は、産後でも働きやすい仕事と言えます。なぜなら、いくら制度が充実していても、周囲の理解や社風が伴っていなければ、制度を使いづらかったり、気を使いながら働かなければいけない可能性があるからです。

育児中の従業員に理解があるの社風の会社は、例えば、先輩社員などで育児をしながら働いている人が多くいたり、上司の管理職や、会社の経営層に育児中または育児から復帰した経験のある女性がいたり、といったことがあります。


会社で働いている人を見渡してみて、育児中や育児復帰経験者の人が多い会社や業界は、社風的にも産後に働きやすい仕事と考えられます。

産後に働きやすい仕事⑥復職支援プログラムがある

復職支援プログラムが設置されている仕事は、産後に働きやすい仕事と言えるでしょう。なぜなら、育児休暇からの復職は配置転換や、しばらく離れていた仕事への復帰など、困難が伴うことも少なくないからです。

育休からの復職を支援してくれるプログラムがある場合、そのような困難を乗り越えやすくなります。

復職支援プログラムの例として、段階的な職場復帰プランを立てる支援や、育休取得者や復職者向けの研修などがあります。


また産休・育休取得者の先輩に対して様々な相談ができるメンター制度や、直属の上司や人事から産休育休取得前後、復職前の面談や相談ができる制度なども、有効な支援です。このように、復職支援プログラムが充実していることは、産後に働きやすい仕事として欠かせない要素になります。

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この記事を書いた人

国家資格キャリアコンサルタント。元お笑い芸人。夢を諦め、人材系企業に入社。紆余曲折ありつつも5年ほど支社長として従事し、述べ5000人のキャリア支援の実績あり。
現在は、人事・HR領域の事業を展開している企業で事業企画、新規事業、人事領域の研究などに従事。
その傍ら、個人事業主としてSEOライターや講師業、キャリアコンサルタントなどの活動もし、パラレルキャリアを体現している。

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