転職してすぐの妊娠、迷惑?職場との向き合い方完全ガイド
「転職したいけど、妊娠も考えている」
「転職して間もない時期に妊娠が分かったら、職場に迷惑をかけてしまうのでは…」
そんなふうに、キャリアと妊娠・出産の両立に悩む女性は多いのではないでしょうか。しかし結論から言えば、転職と妊娠・出産のタイミングに「絶対的な正解」はありません。
大切なのは、自分なりのベストな選択ができるよう、必要な情報を得て準備することです。
そこでこの記事では、転職もしたいけれど、妊娠・出産もそろそろ考えたい方がキャリアを見直すポイントをまとめました。転職してから妊娠・出産する場合に気をつけるべきポイントもまとめているので、ぜひ最後までご覧ください。
転職と妊娠・出産、なぜタイミングが難しいのか
人生の大きな転機となる「転職」と「妊娠・出産」。どちらも慎重な判断と周到な準備が必要なライフイベントです。特にこの2つが重なるとき、多くの女性が悩みを抱えることになります。
法律では妊娠・出産に関する権利が保障されているものの、転職して間もない時期の妊娠となると、職場への配慮や人間関係など、現実的な課題も生じてきます。ここでは、このタイミングが難しいとされる理由と、その背景について見ていきましょう。
法律と現実のギャップ
法律上、妊娠・出産を理由とする不利益な取り扱いは禁止されています。しかし、転職して間もない時期の妊娠となると、職場での人間関係や評価に不安を感じる方も多いでしょう。
年齢的な制約との向き合い方
女性の妊娠適齢期を考えると、キャリアプランと妊娠のタイミングは切り離せない問題です。特に30代では、この両者のバランスに悩む方が増えてきます。
転職したい人の「妊娠のタイミング」とは?
転職を検討している人にとって、ベストな妊娠タイミングとはいつになるのでしょうか?産休・育休制度という切り口から考えてみましょう。
「産休」は転職後でも取得できる
産休の取得に関しては取得条件は原則ありません。
そのため、転職直後であっても取ることができます。
産休の取得要件は以下の通りです。
・出産の6~14週間前
・産後の6週間後以降
産後は女性の希望によって復帰時期を決めることができます。
「育休」は取得できない場合がある
育児休業(育休)は、1歳未満の子どもの養育を目的とした休業制度です。会社へ申し出ることで、子どもが1歳になるまで(最長で2歳まで)取得できます。原則、転職してすぐであっても育休の取得は可能です。
しかし、転職してすぐ妊娠した場合、育休が取得できないケースもあります。
「労使協定」という会社と従業員との間で雇用条件などを取り決める協定で「以下のような従業員は育児休業取得の対象外とする」とされている場合は育休を取得できない可能性があります。
・入社1年未満の従業員
・1年以内に雇用関係が終了することが明らかな従業員
・1週間の所定労働日数が2日以下の従業員
育休が取得できないと、育休中に受け取れる「育児休業給付金」も対象外になるので注意してください。
〇育児休業給付金とは
育休中に支払われる給付金のこと。「休業開始時の賃金日額×支給日数×67%(育休開始から6か月経過後は50%)」の計算式で算出した金額が支給されます。
あくまでも「育休や育児休業給付金によるメリット」を一番に考えるのであれば、転職してから1~2年経ってから妊娠・出産するほうがよいと言えるでしょう。
転職前に妊娠・出産するのもあり
そうは言っても、子どもは授かりものです。年齢によるメリットや家族計画など、さまざまな要因が関わってきますよね。
すぐに妊娠・出産をしたいのであれば、現職に就いているあいだに産休・育休を取得し、育休中・育休明けに転職活動をするのも1つの選択肢でしょう。「自分のキャリアでなにを優先させるか」と向き合い、ネクストアクションを検討してみましょう。
【妊娠希望の方へ】転職の具体的な対策と準備
転職と妊娠・出産。この2つのライフイベントを上手に組み合わせるためには、綿密な準備と適切な対策が欠かせません。
特に転職前の会社選びと、転職後の職場での振る舞いは、その後の妊娠・出産期を大きく左右します。ここでは具体的な準備のポイントと、実際に成功した対応策をご紹介します。まずは転職前に確認すべきことから、順を追って見ていきましょう。
転職会社選びのポイント
転職後に妊娠を希望している方が、会社を選ぶ際のポイントは以下の通りです。
- 妊娠・出産に関する制度の充実度
- 実際の取得実績
- 女性の継続就業率
制度は整っていても、実際の取得状況が低い場合もあります。面接等で事前に確認しておきましょう。両立支援の具体例を質問するのもオススメです。
合わせて以下の記事もご参照ください。
転職後の信頼関係構築のポイント
転職してから妊娠を報告するまでに周囲とどれくらい関係性ができているかも、働きやすさ・復帰のしやすさに関わってきます。以下の点に注意し、信頼構築ができるよう努めましょう。
- 積極的な業務習得
- チームへの貢献
- 誠実なコミュニケーション
入社後に自分の役割を早期に確立できるよう意識してみてください。それが後の妊娠報告時の交渉材料にもなるでしょう。
ママでも育児が最優先じゃなくてもいいの?と悩んでいる方へ。以下の記事もぜひご覧ください。
転職先での妊娠、できるだけ迷惑にならない方法は?
転職して間もない時期に妊娠した場合「職場に迷惑をかけてしまうのでは」「せっかく信頼を得始めたのに」という思いから、報告のタイミングや方法に悩む方も少なくありません。
しかし、適切な準備と対応があれば、周囲の理解を得ながら、前向きに妊娠期を過ごすことができます。ここでは、具体的な対応方法をご紹介します。
妊娠報告を早めに報告する
妊娠が分かったら、安定期に入るのを待って速やかに報告することをお勧めします。早めの報告には、以下のようなメリットがあります。
- 職場側の準備時間が確保できる
- 体調管理がしやすくなる
- 代替要員の検討が可能になる
報告内容を準備しておく
妊娠報告にあたって、話す内容を事前に準備しておきましょう。育休・産休に関わる情報と自分の希望をまとめておくことで、スムーズに報告を進めることができます。
具体的な準備ポイント
- 予定日
- 産休・育休の予定期間
- 現在の体調状態
- 業務の引継ぎプラン
- 復職後の働き方のイメージ
引き継ぎ準備を早めに始める
余裕を持った引継ぎ準備が、最大の「迷惑をかけない」対策となります。
業務の棚卸し
- 定期的な業務のリスト化
- 年間スケジュールの確認
- 必要な権限や連絡先の整理
マニュアルの作成
- 基本的な業務手順の文書化
- トラブル対応事例の記録
- 関係者連絡先リストの整備
復帰後に恩返しするつもりで取り組む
妊娠期から復職後を見据えた姿勢を示すことで、周囲の理解も深まります。
具体的なアプローチ
- 復職後の業務計画の提案
- スキルアップへの意欲表明
- チーム貢献へのアイデア提示
転職活動中に妊娠がわかったら?
転職活動の真っ只中での妊娠判明。予期せぬタイミングでの嬉しい出来事に、戸惑いを感じる方も多いのではないでしょうか。「転職を続けるべきか」「今の会社で産休を取るべきか」。
さまざまな選択肢の中で、最適な判断を下すのは簡単ではありません。ここでは、とるべき対応の例をご紹介します。
まずは体調を最優先にしよう
妊娠初期は、体調の変化が大きい時期。どのようなキャリア選択をするにしても、まずは自身の体調管理が最優先です。転職エージェントに登録している人は、妊娠したことを伝えておきましょう。
また、妊娠中でも転職活動をする余裕があるかどうかも人それぞれです。まずは体調を最優先に、スケジュールを組みなおしましょう。
転職せずに産休・育休を取る
現在の職場で産休・育休を取得することが、安定した選択肢となる場合は多いです。
無理に妊娠中に転職活動を進めるよりは、現職で産休・育休を取ったほうが負担が軽くなる可能性が高いと言えます。産後に仕事への考え方が変わったり、企業に求める条件が変化する人も少なくありません。
一旦、現職で産休・育休を取得しつつキャリアについて考え直すのも、選択肢の1つとして持っておくとよいでしょう。
キャリアカウンセリングを受けてみる
産休・育休期間を利用して、キャリアカウンセリングを受けて今後のライフプランについて考えてみるのもオススメです。キャリアカウンセリングを担当するのは、国家資格をもつキャリアのプロ・キャリアカウンセラー。
カウンセリングでは、今あるスキルや自分では気づいていない強みを見える化できます。キャリアのもやもやを晴らしたいけれど、どうしたらいいかわからない……とお悩みの方は、ぜひご検討ください。
育休中に転職はあり?気になる方は以下の記事もチェックしてみてください。
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